１、企業収益

決算シーズンの真っ只中だが、先週のグーグル（ＧＯＯＧ）の結果には、さぞ驚いた人が多かったことだろう。予想を上回ることなど当たり前のグーグルが、予想未満の一株利益だったのだから、さっそく投資者はグーグルを投げた。

デービッド・スコット氏（チェイス・ファンド）は、こう語っている。「金融セクター、ヘルスケア・セクターの決算には、あまり期待することができません。それだけに、ハイテク銘柄の決算が重要です。大手ハイテク企業から、ガッカリな決算が続出する時は警戒です。」

２、個人消費

住宅市場の低迷にもかかわらず、今のところ個人消費に異常は無い。おそらく、低失業率が原因だろう。しかし、チャールズ・デュマス氏（ロンバード・ストリート・リサーチ）は、ガソリンの値上がりで、個人消費は下向きになると言う。更に、ピーター・シフ氏（ユーロ・パシフィック・キャピタル）は、クレジットカードの借金がかなり増えているから、ここから個人消費が大きく伸びるのは難しい、と述べている。

３、インフレ

スタンダード・アンド・プアーズ社の、サム・ストーバル氏によれば、現在１バレルあたり７５ドルの原油は、８０ドルを超える可能性がある。原油高は、とうぜん物価高の原因になり、対抗措置として、連銀が金利を引き上げることが考えられる。しかし、経済成長速度はおだやかな状態だから、金利引き上げは、米国経済を不景気に陥れる危険性がある。

４、サブプライム融資問題

長期金利の上昇で、変動利率住宅ローンの支払額が上がっている。そのため、月々の支払いが不能になって、差し押さえになる住宅が、これからも増えそうだ。また、サブプライム融資問題は、住宅市場だけなく、他のセクターにも広がり始めている、とビル・ラーキン氏（キャボット・マネー・マネージメント）は指摘しているから、この問題はしばらく消えそうにない。

５、楽観的すぎる投資者たち

大衆は、マーケットの天井で最も強気になる。同様に、マスコミも天井で、超強気論を徹底的に報道するものだ。大衆の浮かれ方を理解するには、マスコミのヘッドラインが大いに役立つ。

（参考にしたサイト：　http://articles.moneycentral.msn.com/Investing/ContrarianChronicles/Dow14000ImSkippingTheParty.aspx

http://biz.yahoo.com/bizwk/070720/jul2007pi20070719957191.html?.v=1）