先ず、１０年物国債利回りの長期チャートを見てほしい。



現在４．５１％の利回りは、上昇するチャンネルの底辺をテストしている。ここがサポートになるかならないかが注目されるが、トミー・キルゴア氏は、こんな質問をする。「もし、ブレイクダウンなら、それは株にとって好材料でしょうか、それとも悪材料でしょうか？」

底辺割れが起きれば、とうぜん国債利回りは下がる。そうなれば、一般的には住宅ローンの金利なども下がることになるから、これは株にプラス材料ではないだろうか？キルゴア氏の話を続けよう。

「表面的には、ブレイクダウンは株に良い影響を与えそうですが、はたしてそうでしょうか？先週金曜、雇用統計が発表されました。米国経済は不況に陥る心配はない。だから連銀は、短期金利を早々に引き下げる可能性は先ず無い、と解釈され国債が売られました。そのため利回りが上がり、チャンネルの底辺割れが回避されました。

そして月曜、金曜とは打って変わって、深刻化するサブプライム住宅ローン問題が大々的に報道され、安全な投資を求める資金が国債に集まりました。もちろん、これは利回りを引き下げる形となって、また底辺割れの可能性が出てきました。

もしブレイクダウンなら、利回りはどこまで下がるでしょうか？フィボナッチの数字を使って計算すると、３８．２％戻すと４．４１％、５０％の値戻しなら４．１６％、そして６１．８％なら３．９％です。こうなれば逆イールド現象が更に進み、米国経済が不況に陥る可能性が高まるだけでなく、連銀は金利引下げに踏み切ることでしょう。（注： ６１．８％レベルが崩れた時点で、完全にトレンドが転換した、と解釈するテクニカル・アナリストが多い。）

２月２７日のマーケット急落を振り返ると、国債利回り低下は株に好影響、逆に利回り上昇は株に悪影響、と単純に結論することはできません。現に、２７日の急落は利回りが下げる中で起き、今年初めの株上昇は、利回りが上がる中で起きています。」

キルゴア氏が少し触れた、サブプライム住宅ローンは予想以上に大きな問題になる可能性がある。ローンの支払いが不可能になった消費者が大幅に増え、サブプライム住宅ローンの大手（全米第２位）、ニュー・センチュリー・ファイナンシャルは倒産をまぬがれることはできない、と報道されている。（既にニューヨーク証券取引所は、ニュー・センチュリー・ファイナンシャルの取引を停止した。）

マーク・ザンディ氏（ムーディーズ・エコノミー・ドット・コム）はこう語っている。「今年、サブプライム住宅ローン不履行数は前年度の倍に当たる、８０万に達することが予想されます。これらの住宅は差し押さえられ、競売されることになりますから、更なる住宅価格下落を引き起こします。」

失業が理由で、ローンの支払いが不可能になっているわけではないから、アメリカの経済は大丈夫、と反論する人たちもいる。しかし、こんな状況では住宅ローンを積極的に行う金融機関は無いから、やはり米国経済にはマイナスだ。