七面鳥ディナーとパンプキン・パイで満腹になった感謝祭が終わったばかりだが、そろそろ１２月になる。１２月と言えば、オフィスでのクリスマス・パーティーや忘年会。もちろん、家庭でもクリスマス・ディナーをしなければいけないから、とにかく飲み食いの機会が多くなる。

冬眠に入るクマなら、徹底的に食べて脂肪を増やさなければいけないが、そんな習慣のない私たちは、数キロ重くなった体で新年を迎えることになる。だから当然の結果として、新年の抱負は「ジョギングをして体重を減らそう！」、という運びになるわけだ。

アメリカでは、１０人中６人が太りすぎている。そして、太っている人たちの三分の一は、極端な肥満カテゴリーに属する。今さら言うまでもないが、肥満は心臓発作、脳卒中、糖尿病、関節炎などを引き起こす。専門家の調べによれば、毎年１０万人の人たちが、肥満が原因となった病気で命を失っている。

病気になったら病院の世話になるから、医療費が生じる。アメリカの肥満問題は、いったいどのくらいの社会負担になっているのだろうか。二つの例を、フォーブス誌から拾ってみよう。

１、現在、米国医療費の９％は、肥満関連の病気治療に使われている。ドルに換算すれば、年間およそ９３０億ドルだ。カリフォルニア州、ニューヨーク州、ペンシルバニア州、そしてテキサス州は、年間それぞれ４０億ドル以上が、肥満関連病に使われている。

２、肥満者は、体重が正常な人より、仕事を休む日数が多い。体重に問題が無い人は年間で３日の病欠があり、肥満男性は５日、肥満女性は８日の欠勤がある。肥満者による病欠は、企業に年間４０億ドルの出費になる。

「肥満は大きな社会問題ですが、企業側には効果的な対処方法がありません」、と言うのはエコノミストのエリック・フィンケルスタイン氏だ。「私たちアメリカ人が、一つの会社に勤務する期間は、平均で４．５年間です。肥満が、実際に病気という形で表れるには時間がかかります。終身雇用なら話は別ですが、何十年という期間にわたって一つの会社に勤めないかぎり、先ず企業側は肥満問題を気にする必要はありません。

肥満で、一番の被害を受けているのはメディケアです。（メディケアは高齢者向けの公的医療保険制度）退職後は、メディケアに頼ることになりますから、企業側には医療費を負担する必要はありません。若い社員が太りすぎでも、病気になるのは、かなり先の話ですから、企業側は余計な金を使って社員のために減量プログラムを実施するより、メディケアに任せてしまった方が楽なわけです。」

フィンケルスタイン氏は、更にこう付け加えている。「太りすぎている人たちからアンケートを取ったのですが、こんな答えが返ってきました。もし特別手当が貰えるなら、減量してもいいよ。」

世界的な水不足がやって来る、と警告する人たちが増えているが、パリセーズ水指数なるものが存在することをご存知だろうか？ボトル入りの飲料水や、、水汚染を対処する企業で成り立つ指数なのだが、この指数に連動する上場投信、PowerShares Water Resources （ＰＨＯ）には、面白い性質がある、とブレット・スティーンバーガー氏（投資心理の研究で有名な、ニューヨーク州立大学の助教授）は言う。

要点を記そう。二つの日足チャートを見比べてほしい。





上が水指数に連動するＰＨＯ、そして下は小型株指数に連動する上場投信のＩＷＭだ。両方とも、ほぼ同じ値動きだから、注目リストに入れておくと良いだろう。

最近のマーケットについて、ギャリー・カルトバウム氏（アドバイザー）は、こう語っている。

All of a sudden, I am seeing strategists calling for another 4 years of bull markets.

I am seeing outrageous price targets given out.

IPOs doubling the first day.

Buyouts...Buyouts and more Buyouts.

Let me be clear. This type of action does not happen at bottoms.

ここに来て、戦略家たちは、ブルマーケットはあと４年続く、と言い出している。信じられない目標株価が発表され、初日に倍になる新規公開株もある。そして買収に次ぐ買収。指摘したいのは、これらのことは、相場の底では起きない、ということだ。